スマートシティに必要な技術はほとんど存在するが、現実はイノベーションに遅れをとっています。その理由と、欧州と日本におけるスマートシティプロジェクトを紹介します。
スマートシティというと、街全体に張り巡らされた無料Wifiネットワーク、無料の公共交通機関、自転車シェアリングシステムなどのサービスがよく思い浮かべますが、2021年のスマートシティの技術は、それをはるかに超えています。
Trustedは、オープンイノベーションを通じて、日本企業や欧州企業がスマートシティのビジョンを推進するために必要な技術パートナーを見つけるお手伝いをします。EUのスタートアップ企業5000社以上から、スマートシティの構成に関わるあらゆる分野を網羅し、利用可能な技術の詳細な分析を通じて、従来の都市からスマートシティへのギャップを埋めるイノベーションの可能性につながる組み合わせを見出していきます。
ここでは、2021年の欧州のスマートシティで既に現実となっている、
スマートシティ領域における3つのイノベーション・トレンドを紹介します。
スマートシティとは？
マッキンゼーによると、情報通信技術（ICT）を活用して都市の運営効率を高め、市民と情報を共有し、行政サービスや市民福祉の向上を通じて生活の質を高めることを一般的に「スマート」と分類しています。
スマートシティの主な目的は、都市機能の向上と経済成長の促進、さらに市民の生活の質の向上と環境保全にあります。これは、IoT（Internet of Things）のようなスマートテクノロジーを使って、日常機能の流れなどを改善するためにデータを監視・収集することで可能になります。
スマートシティを構成する分野とは？
IoTによる交通流の監視など、最適なコネクティビティを提供するテクノロジーベースのインフラ＆モビリティ
カーボンニュートラルや国連の持続可能な開発目標への取り組みなど、環境への取り組み
自動運転車など、高機能な公共交通機関
特にスマートシティのデジタル管理された全プロセスのサイバーセキュリティ
生活の質：市民が都市での生活と仕事の間を容易に行き来することができ、都市のあらゆる資源を活用できること
しかし、これらの概念に必要な技術がすでに存在するのであれば、なぜスマートシティの特徴として謳われている無料Wi-Fiや公共交通網の初期段階から抜け出せないのでしょうか。
スマートシティ＆オープンイノベーション
その答えは、アイデアを実現するためのコラボレーションの欠如です。スマートシティの成功は、公共部門と民間部門の関係によって定義されます。最も先進的なスマートシティは、進展を加速するためにオープン・イノベーションに大きく依存しています。
例えば、交通密度を監視し、通勤客やインフラ管理者に直接報告するスマートな監視カメラは、複数の企業の技術に依存している可能性が高く、これらの企業が協力する必要があります。国境や業界を越えたオープンイノベーションなくして、完全なスマートシティを実現することはできません。
以下では、2021年に企業間、多くの場合は官民間のオープンイノベーションによってスマートシティのイノベーションを推し進めた欧州の事例を紹介していきます。
自動運転車やバスは、すでに欧州のスマートシティのモビリティの一部
無料の公共交通システムは、市民に奉仕するスマートシティのひとつの特徴として捉えられることが多いですが、自律運転の未来はもうそこまで来ています。
イギリスのケンブリッジとスペインのマラガでは、今年、自動運転バスの運行を開始しました。公共交通機関を自律的に運転することの利点は、AIが最適な速度や車線の使用を計算し、障害物がないか環境をスキャンするため、交通の流れがスムーズになり、事故が減少することです。
これにより自律走行する車両が活躍する未来は、人間の運転ミスが一因となっている大都市の交通渋滞の多くを緩和することができます。ドイツはそのための大きな一歩を踏み出しました。公共交通機関のバスのほか、ドイツの自動車メーカーがシフトに対応するため、来年には一般市民向けの自動運転車を法制化する予定です。BMWやメルセデスの最新モデルなどからも自動運転について学ぶことができます。
カーボンニュートラルを先取りしている欧州のスマートシティの方法とは？
This city in Northern Spain is one of the lighthouse cities that will lead Europe’s carbon neutrality. Source: Euronews
サステナビリティとカーボンニュートラルは、スマートシティの中心的なトピックです。世界人口のほとんどが都市に居住しているため、二酸化炭素排出量など環境への影響は非常に重要です。欧州委員会は、2030年までに10年未満で100のカーボンニュートラルな欧州都市を作るという構想を打ち出しました。バジャドリッドは、このプロジェクトに選ばれた「灯台都市」の一つで、スペイン北西部最大の都市であり、すでに2020年には二酸化炭素排出量を87％削減しています。
カーボンニュートラルのパズルを構成するその他のピースとしては、公共交通機関の電気バス、電気自動車のシェアリングシステム、街中の充電ポイント、地区全体の建物の省エネ改修、再生可能エネルギーの活用などが挙げられます。
しかし、これらの発明のほとんどが真新しいものではないことにお気づきでしょうか。バリャドリッドをはじめとするEUの都市は、目標を達成するために既存技術に頼っているのです。しかし、それを可能にするのは、計画、産業や企業間の協力、政府の支援であり、それらがどのように相互作用するかを監視するIoT機器やデータ収集とともに、100％カーボンニュートラルという目標に向けて積み重ねられていくのです。
スマートシティの屋上緑化：Internet of Thingsで自然とのつながりを増やす
屋上緑化というと、最初はあまり革新的でないように思われるかもしれません。何しろ、植物は7億年前から存在しているのですから。しかし、自然界の工学は独創的です。ヨーロッパの多くの都市で採用されている屋上緑化は、見た目の美しさだけでなく、目に見える効果をたくさん発揮しているのです。
世界で最もスマートな都市、デンマークのコペンハーゲンは、屋上緑化を義務化しました。屋上緑化は建物を冷やし、空調コストと二酸化炭素排出量を削減しています。さらに、CO2をろ過し、カーボンニュートラルの目標達成に貢献します。また、都市の中心で自然と触れ合う機会を市民に提供することも可能にしました。さらに、都市の生物多様性に貢献し、動物のための生活空間を提供し、植物の受粉など、生態系とその重要な機能をサポートしています。
そして、モノは従来の庭よりもさらに賢くなっています。例えば、RainBrainのように、IoTデバイスがこれらの機能をすべて監視し、最適化します。このIoTデバイスは、屋上の植物の健康状態を測定し、適切なタイミングで水をやり、機械学習を使って気象パターンを研究し、今後の応用方法としては干ばつが予想される場合は雨水を集めて貯めておくことなどができるのです。
これにより、屋上緑化の維持が楽になり、水やりの必要がなくなるだけでなく、その過程で貴重なデータを収集することができるのです。RainBrainは、EUの研究革新プログラム「Horizon 2020」の助成を受けたプロジェクトの一例であり、すでに欧州の複数のグリーンシティで活用されています。自然とテクノロジーが融合することで、サステナビリティは可能性だけでなく、現実のものとなるのです。
欧州と日本のスマートシティプロジェクトの違いとは？
富士山の近くにあるトヨタのスマートシティのアーティスト・レンダリング。出典 トヨタ自動車
日本でも、富士山周辺のトヨタ自動車によるスマートシティ・プロジェクトなど、スマートワールドへの取り組みが進んでいます。2000人規模の「Woven City」は、デンマークの建築家Bjarke Ingelsが設計する予定だが、完成時期は未定。日本では、欧州に比べ政府による資金援助が少ないため、民間企業による積極的な取り組みと、トヨタのようなビジョナリープレーヤーによる協力がスマートシティの動きをリードしているようです。
スマートシティ・イノベーションの進むべき道とは？
現在のスマートシティプロジェクトは、すでに可能性を大きく広げるための基礎を築いています。さらに、未来のスマートシティのビジョンに必要なテクノロジーの大半は、すでに開発されています。車シェアシステムや無料Wi-Fiをはるかに超えるスマートシティは、未来的な夢ではなく、今すぐ現実のものとなりえます。
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